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「偉い（えらい）」という言葉には、地位や身分が高いという意味の他に、優れているとか立派だとかもあります。ただこれは地位・身分が高いことに近くて、「通常よりも優れている」という意味でまとめられますが、これら以外にも、予想大だとか辛い・苦しいという意味もあります。

https://www.weblio.jp/content/%E3%81%88%E3%82%89%E3%81%84

大変な、辛いことを表す様として「偉い」という言葉を使うのは、どちらかというと方言的かも知れませんが、「偉い身分」の人こそ、そういう大変な仕事、境遇、立場に置かれているということもあるでしょう。

https://news.mynavi.jp/article/20221226-2541618/

本来、偉い人というのは、他の人よりも優れる能力を活かして、他の人よりも大変な仕事をするから、「偉い」はずです。医者や弁護士なんかは分かりやすい例でしょうけれど、昨今社会問題化しているエッセンシャルワーカーに関していうと、「偉い仕事」をしているのに、「偉い身分や地」位を任されているわけではありません。

偉さイコール見返りというと身も蓋もありませんが、エッセンシャルワーカー以外の「偉い仕事」をこなしている「偉い人」は、それなりの高収入やら高い社会的地位を享受している以上、エッセンシャルワーカーもそれなりに報われないと矛盾しています。

一応、国政の頂点にいるような「偉い人たち」がアレやコレやと悪さやみっともないことをしでかしていることを考えると、尚更そういう思いが強くなります。

この点が解消されないままですと、そのうち「えらいこっちゃ」という事態に陥ることになりますよね。

とかく、日本の、特に企業におけるIT関連の施策対策については、諸外国に比べて劣っていると言われがちです。

大抵のケースでは実際それはその通りなのでしょうけれど、日本企業が明らかに諸外国の企業と比べて優れている分野が存在します。

それは、ランサムウェアによる被害に対して身代金を支払わないことです。

2022年のデータに基づく2023年の記事でも、

https://www.proofpoint.com/jp/blog/threat-insight/Japans-Ransomware-Payment-Result-2023

2023年を含めたデータに基づく2024年の記事でも同様です。

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/09289/

世界では身代金を支払う割合が非常に高く、サイバー攻撃がさらにサイバー攻撃を呼ぶ機会を作ってしまっていることは容易に想像できます。

そう言えば、日本では迷惑メールによる被害も英語圏に比べると低いはずで、その理由の一つは日本語が英語やヨーロッパ系の言語に比べて複雑であり、正確なメール文章を外国の犯罪組織が書くのは難しいことがあります。

ランサムウェアでも日本独特の理由があるのかも知れませんが、しかしランサムウェアというと、サーバのデータをロックすることで、データを「誘拐」するようなものであり、ほぼ全てのサーバはLinuxで動いているのですから日本語も何もないはずです。

やはり、日本企業におけるランサムウェア身代金支払率が一段と低いことは、言語的な理由以外に求めるべきでしょう。非欧米系言語のUAEや韓国では高く、イタリア・カナダでは低いのですから。

先述の記事中には、イタリアが低いのは人質誘拐事件での身代金支払い対策に関連しているのでは、という推測がありますが、それは日本においても同様の事情がある気がします。

もう半世紀近く前の話になりますが、日本赤軍による日航機ハイジャック事件で、当時の福田赳夫政権が、ハイジャック犯の要求を呑んで身代金を支払い、獄中メンバーを釈放したことによって多くの非難を招きました。

この事件においてテロ組織の要求に屈したことで、日本人及び日本社会は、
「身代金を払うことは悪いことだ」
という共通認識を持つようになったのかも知れません。それが、今のランサムウェア対策につながっているような気がします。その頃に子どもだった世代が、今の企業経営の中枢にいる、50代60代ですから。

今のランサムウェアを始めとする多くのサイバー犯罪から学んだ世代が、企業や組織の中心に位置する時代になれば、多くの国でも日本やイタリアのように身代金を支払わないのが当然になるのでしょうか。

さすがに30年や50年も待っていられないとは思いますが、こういう社会的な認識というのはなかなかすぐには変わらないものです。

いつの時代でも政府、政治家、役人というのは批判される対象です。批判されない時代・社会というのは、強権によって政府批判を弾圧して封じ込めているような国だけでしょうし、そんな国でも批判そのものは無くせません。というか当然ですがそんな国こそ批判は強く大きくなります。

そんな批判の受け皿として、これまたいつの時代でも反政府勢力というのは存在しました。中央とは異なる地域の勢力のトップだったり、同じ政治権力内部での抗争だったり、あるいは与党に対する野党だったりします。

政治のトップや与党が支持率100％なんてことはあり得ず、もし100％それに近い数字での支持率や得票率になるとしたら、それは不正の証しであり、独裁体制であることを示しています。分かりやすい例はサダムフセイン時代のイラクです。

正常な国家であれば、与党や大統領・首相がどんなに優れていても批判や反対はあるものです。そして悲しいことに大抵の国では批判や反対が正当性を持つくらい、与党や政治家は腐敗か失敗をしています。

だからこそ、野党やメディアや評論家などが政治への批判の受け皿になってきたのですが、政権交代しても改善されなかったことで野党は支持を失い、ネットの普及に対応出来ず旧態依然とするマスメディアは無視され、ポジショントークとダブルスタンダードがバレてきた評論家は嘲笑の対象になりました。

それでは批判が無くなったかというとそんなわけもなく、荒唐無稽かつ空理暴論の陰謀論がその受け皿として支持者を増やしています。トランプ支持者の何割かはそんな陰謀論の支持者であり、また日本でも新型コロナを巡ってはマスク・ワクチン含めて山ほどの陰謀論がSNSを支配してきました。

多分、不幸な状態なのだと思いますが、だからと言ってこれをすぐにどうこうできるかというとそれも無理でしょう。陰謀論は人を惹きつける邪悪な魅力があり、だからこそ生き残り信者を増やします。今の時代に流行る理由はまさにSNS全盛の時代だからこそですが、信じた人をどうやって足抜けさせることが出来るか。そこに力を入れるべき何でしょうね。まるで暴力団やカルトみたいな話ですが。

スマホのメイン回線をpovo2.0にMNPしてから2年以上経過しました。

https://hrsgmb.com/n/n921bc517b252

povo2.0はほとんどの通信を、au PAY支払によって得たギガ活でのプレゼントで賄ってきました。通信のために購入したのは、旅行の際に24時間無制限のオプションと、Jリーグ最終節で3試合以上同時にDAZNを見る場合にDAZN7日間視聴オプションだけです。たまに通話料金を支払っていますが、auとしては儲からない客なんだろうなという自覚はあります。

さて、このpovo2.0について、衝撃のニュースリリースが昨日ありました。

https://povo.jp/news/newsrelease/20240517_01/

au PAY支払でのギガ活での特典で日々の通信容量を賄ってきたユーザーとしては死活問題です。ただ、あまりにお得なサービスですので、自分自身でもいずれは改悪されるだろうなとは思っていました。

https://hrsgmb.com/n/n85332f494eb5

とはいえ、あくまで今のギガ活キャンペーンはキャンペーンなのでいつ終わるか消費者側には分かりません。ローソンなどで500円購入で300MB（3日間）、月に10回やれば1ヶ月3GBになりますが、povo2.0のトッピングだと1ヶ月3GBが約1,000円であることを考えると、5000円購入で1,000円のキャッシュバックとなり、これはあまりに過剰です。

まさか改悪どころかゼロになるとは思っていませんでしたけれど。

さて、7月1日以降のスマホの通信をどうするか、ということに頭を悩ませることになります。

選択肢としては、

・メイン番号を他社にMNP転出する
・有料オプションを利用してこれまで通りpovo2.0を使う
・解約にならないギリギリのラインで、通話SMSだけpovo2.0を使い、通信はデュアルSIMのもう一方でのみ行う

の3つでしょうか。

1つ目の選択肢が一番妥当ではありますが、じゃあどこに転出するのかというと、既にサブ回線で使っているmineoですかね。3rd回線で使っている日本通信のドコモ回線が、世間の評判とは裏腹に意外と快適なので、
これまで
メイン　povo2.0
サブ①　mineo
サブ②　日本通信
だったのを、

メイン　mineo
サブ①　日本通信
サブ②　？

にするのであれば、大して手間はかかりません。メインを日本通信にして、サブをmineoにしても同じことですが。

2つ目の選択肢でも、毎月3GBで990円のプランを購入し、mineoを退会すれば費用的にはほぼ同じとなります。

3つ目の選択肢では、180日間に一度トッピング購入していればいいので、安上がりと言えば安上がりです。ただ、この場合はスマホ1台の中では、通信に関しては単回線も同然となります。

悩みますねえ。

悩むくらいなら、いっそのこと最近好転してきた楽天モバイルを契約してしまっても良いかも。

povo2.0のau PAY支払でのギガ活は6月30日までは対償ですので、その特典が使えるのはおそらく7月末くらいまででしょう。その辺りまでは悩み続けるかも知れません。

Microsoft社が中国にいる自社人材の多くを同盟国に移住するよう勧めているそうです。

https://gigazine.net/news/20240517-microsoft-china-based-ai-staff-relocate/

米中の経済戦争は対立が緩和されることもなく、トランプ政権末期から始まってもう5年ほどになります。トランプでもバイデンでも、共和党でも民主党でもアメリカの態度が変わらず、一方の中国では習近平独裁体制がますます強固になっていくのですから、米中対立が改善される見込みは当分ありません。

そうなると、元来外国企業に対して容赦ない仕打ちをしてきた中国政府が、今後どれほど難癖や強権的脅迫を行ってくるか分からないため、外国企業の中国からの撤退は今後ますます進むはずです。

Microsoft社の今回の対応についても、その文脈で解釈すれば当然のことであり、むしろ遅いくらいかも知れません。人工知能に関する研究については、サイバー攻撃や軍事転用も可能なだけに、純粋な民間の経済活動には止まりません。

まあ、中国に対して懐疑的な人からすれば、何を今さらという感じではありますが、90年代から2000年代にかけて欧米のネオリベラルが中国市場での金儲けのために、中国の資本主義化が民主化をもたらすという幻想に浸っていたことを思うと、上場企業としては株主を無視して商機を逸する訳にもいかなかったでしょう。

結局は、中国、少なくとも中国共産党とその政府は、アメリカなどの自由主義・資本主義・民主主義陣営とは理念もルールも共有出来ないことを四半世紀かけてしょうめいしてきた訳で、今後のビッグテックの多くも、このMicrosoft社と似たような対応になるのではないでしょうか。

ちょくちょく目にする「文化盗用」という言葉とその概念について、なんとなく意味合いは理解していますが、実際になんでそれを問題視するか、というところにまでは理解が及びません。

「文化盗用だ！」
と大げさに非難する言説を見かけても、
「べつにそこまでいちいち言わんでええやん」
と思える程度にしか思いません。

被害者側が訴えているならまだ分かりますが、全くの第三者がアレコレ非難するのは、
「お前関係ないやろ」
としか感想が出てきません。

なんでそこまで、自分とは無関係の第三者と第三者の間における文化盗用に対してムキになれるのか、欧米圏の暇な人は本当に暇なんだな、と感心してしまいます。

日本人にとっても分かりづらい概念です。というか日本人は外国の文化を山ほど取り込んできている文化を形成しているので、むしろ異文化に触れて取り入れることを非難する言説自体に馴染みがありません。

どうにかして文化盗用の触りくらいだけでも理解してみようかと思い色々考えてみましたが、もしかしたら日本人的に分かりやすい例は、エセ関西弁のような方言の真似なんじゃないかと思います。

大阪人、関西人にとって、東京在住（≠東京生まれ）の人が大阪弁や関西弁を馬鹿にしたように真似をするのはムカつくものです。他の方言でもそんな真似され方をしたら腹立たしいでしょうけれど、ムカつくとはっきり文句を言うのは関西人くらいだと思いますが。

このエセ関西弁への抗議を100倍くらい膨らませたのが、昨今の欧米における文化盗用非難なんじゃないかと勝手に推測しています。まあそれにしたところで、第三者間のエセ関西弁を非難する人なんてまずいないのですけれどね。

ポルノなどのいわゆるエロ絡みのウェブサービスに関して、VISA、Mastercard、アメリカンエキスプレスが決済不可にする事例が増えてきました。もとはアメリカで、そういうサイトでの被害者が決済手段を提供しているクレジット会社を訴え、判決で責任が認められたからだそうですが、その余波はアメリカ国内のみならず、日本にも及んできています。

明確なエロオンリーではないウェブサービスでも多少なりともその要素があれば、VISA・Mastercard両社のカード決済が不可になってしまうのは、利用者からしたらあまりに不便で、反対運動などなど起きています。表現規制であることは間違いありません。

とはいえ、あくまで民間企業同士の契約の問題ですので、逆に決済の提供を強制する訳にもいかないでしょう。契約打ち切りの理由としても他国とは言え裁判結果という厳然たるものがある以上は覆すのも難しい話です。

こうなってくると、日本の国際ブランドであるJCBが俄然注目を集めてきます。ただ、これもどうでしょうね。そのうちJCBも訴訟対象になって大事になってくると、あっさり切りそうな予感がしますけれど。

現在のウェブ決済界隈は、日本発のPaidyなどBNPL（Buy Now Pay Later）と呼ばれる、いわゆる後払いサービスが盛んになってきました。後払いサービスを使えば、クレジット決済が出来なくサービスでも支払は出来ます。ただ、クレジット決済に比べると不便ですし手数料も余計にかかるケースもあります。

やはりクレジットカードが必要だ！ということになってくると、21世紀から始まり、利用可能店舗・地域が増えてきている、中国発の銀聯カードによる決済を利用出来るようにするウェブサービスも出てくるでしょう。

中国人が中国企業の決済で使用する分には別にどうでもいいですが、日本やアメリカでそのサービスのために銀聯カード決済をするためカードを作って利用するようになってくると、やはり怖いのは中国政府がいざという時にその個人情報を利用しかねないことです。

大げさな、とか、差別だ、とか言う人もいるでしょうけれど、TikTok禁止法案がアメリカ議会で成立したことでもわかるように、中国企業は究極的には中国政府と共産党の言うことを聞かざるを得ません。

明確に敵対している状況でなくても、色々仕掛けて来ている中国政府に対して、政府要人や軍関係者とその家族が銀聯カードを使って、あまり表に出せないエロサイト利用履歴が中国政府に渡りかねないと思うと、TikTok以上にヤバくないですかね？

吉村大阪府知事兼日本維新の会共同代表が言い出した「0歳選挙権」について、個人的には
「そんなん考える必要もない与太話以下やろ」
と思ってスルーしていたのですが、まあまあ本気だったようで周囲もスルーできず、ついには岸田首相も参院本会議で言及するところまで行きました。

首相の発言にもありましたが、子どもの有無によって投票数が異なるというのは、普通選挙としては重大な問題を孕んでいると思います。

日本史の教科書には載っているように、戦前の日本（他の一部の国でも同様ですが）では、選挙権を得るには一定額以上の納税が必要でしたし、男性だけにしか選挙権・被選挙権はありませんでした。

それが変わったのが終戦後の昭和20年です。女性を含め、満20歳以上の全ての国民が選挙権を有する普通選挙が実現しました。

成人年齢の変更により現在では満18歳以上になりましたが、、選挙制度の根幹は変わっていません。1人1票、自由選挙、秘密選挙であることです。

吉村氏の言う0歳選挙権では、当然ながら乳幼児では自分の意志で選挙で投票出来ません。親が代理で投票するにせよ、親に言われて投票するにせよ、
「1人1票、自由選挙、秘密選挙」
という大原則が崩れることになります。

子どもやその親を支援する政策を実現するため、という大義名目があるにせよ、民主主義の根幹をイジってまで実現するべきではなく、それをしてしまうと民主主義国家ではないと宣言するようなものです。

0歳選挙権構想を支持する人もそこそこいるのかも知れませんが、民主主義国家でなくなっても良いと思っているのだとしたら驚きです。

まあ、こんな尖りまくった制度を日本が他国に先駆けて実現するとは思えないので、こういう批判も絵空事かも知れませんが。

ふと思い立って、ITパスポート試験を申し込んだのは2ヶ月近く前のことでした。

2年ほど前に、ITパスポートの上位試験に当たる、情報セキュリティマネジメント試験に合格していたので、知識的には全く問題ないはず。

とは言うものの、試験範囲が丸っきり同じ訳ではありません。

情報セキュリティマネジメントはその名の通り、セキュリティ関係に特化されています。ITパスポートの方は、もっと基本的な中身になり、かつ、幅広い範囲です。特に、ストラテジ系とマネジメント系はITに詳しい人でも知っているとは限らない問題です。

むしろ、情報セキュリティマネジメント試験よりも基礎的な問題もあった初級システムアドミニストレータも合格していますが、もう四半世紀も前のことだしなあ・・・。

ということで、始めは少しくらい勉強しておこうかとも思ったのですが、社労士試験もあり、先月は危険物乙4も受けたので、ITパスポートは丸々ノー勉強で挑みます。

受験会場はプロメトリックの中津会場です。何年ぶりか分からないレベルで中津に降り立ちます。下手したら30年くらい来てないんじゃないか。

この会場は初めてでも、CBT方式の試験はこれまで何度も受けてきたので、いつも通りの受付、説明を済ませて試験開始。

アラフィフのオッサンがITパスポート試験を受けて落ちると、
「このオッサン、IT音痴なんやな」
と思われかねません。勉強してないから、と弁解しても100％見苦しい言い訳にしか思えません。

合格しないわけにはいかない！と意気込んで臨み、120分の試験時間のうち、60分ほどで最後まで行きましたが、10分くらいかけて入念に見直しをして試験終了ボタンを押下。

内心ドキドキものでしたが、結果は、

ストラテジ系　　660点／300点以上必要
マネジメント系　685点／300点以上必要
テクノロジ系　　865点／300点以上必要
合計　770点／600点以上で合格

と、無事合格点を超えていました。思っていたとおり、ストラテジ系とマネジメント系は単純に知らない単語があって足を引っ張りました。テクノロジ系はまあ普段からIT機器や情報に触れていればこんなものでしょう。文系かつ事務職オンリーの経歴なのにこの得点分布はおかしいと思いますが。

正式な合格発表は翌月15日とのことですが、まあ、ともかく合格していて良かった。

今日の大阪は朝から雨。連勝は止まったものの3戦負けなし＆無失点と好調をキープするガンバ大阪は、前節鳥栖に大敗した川崎フロンターレをホームに迎えます。

ガンバのスタメンにはウェルトンが復帰し、山下が待望の初先発です。控えには唐山が戻ってきましたが、前節の食野がなんというかアレな出来だったので、当然と言えば当然かと。

川崎で怖いのは前々節にハットトリックだったゴミスでしょうか。家長が厄介なのはいつものことです。

試合開始から10分ほどはガンバがボールをキープして相手に思うようなプレーをさせなかったものの、ガンバに対応して多分、ポジションを多少変化させたのか、10分過ぎからは川崎のペースに。ガンバは守備時の3ラインが破綻しているような混乱になり、修正する前に25分に失点。5分くらい攻められまくっていたのでここはどこかで区切っておきたかったです。

しかしガンバもすぐに追いつきます。左サイドで抜きにかかったウェルトンが倒されて得たFKを、宇佐美が綺麗なカーブボールでゴール前に入れると、中谷がほんのわずかに触ってそのまま入りました。現地では宇佐美のゴールのように見えましたけれど、記録を見たら中谷になっていましたね。

少しラッキーな形で追いついたガンバでしたが、前半は川崎のペースでずっと進みます。一森が必死のセーブをしてくれたこともあり、なんとか1-1のまま前半を終えました。内容を考えるとガンバの方が得をした同点と言えます。

後半はまたも入りからガンバペースに。ウェルトン・山下を大きく外に張らせているように見えましたが、早々と選手を替えてくる川崎に対し、ガンバは押し気味に進めていることもあってか交代は無し。

そんな中の70分、カウンターから得たCKを宇佐美が蹴り、ニアサイドに入って頭で合わせたのは福岡！　逆サイドに流し込むヘディングシュートが決まってガンバがついに逆転します。

このゴール、ガンバのレジェンド山口智が得意としていた形でのヘディングシュートで、思わず彼を思い出しましたし、セットプレーでの名コンビだった遠藤保仁ばりの押さえて曲がった宇佐美のキックにも感慨を覚えました。

これで優位に立ったガンバはその後、ネタ・ラヴィとウェルトンを下げてダワンと倉田を投入。するとこれが見事にはまり、ダワンが高い位置でボールを奪うと、坂本へすぐにスルーパス。こぼれ球を拾った山下が冷静に折り返し、受けた倉田がトラップからシュートを決めて待望のダメ押し点をガンバがゲットします。

3-1にした後は、守りを固めつつ時間を潰していけばいい、と思って見ていましたけれど、終盤に入ってきたジェバリが、アディショナルタイムに入ってきてチャンスを作った唐山に対してCKを巡って口論していました。その後もジェバリは他の選手のプレーに明らかに不満を見せていましたが、監督・コーチは後でちゃんとケアしてくれるでしょうか。

ともかく、珍しくリードを広げたガンバは、危なげなく試合を締め、3-1での勝利を飾りました。

今日の勝因というか、むしろ川崎の敗因は内容の良かった前半に2点目を取れなかったことでしょう。ガンバは一森、中谷による守備が効いていました。

個人的なマン・オブ・ザ・マッチは福岡。ゴールがなくても勝てたら彼だと思っていました。対面のゴミスを少なくとも空中戦では自由にさせず、早い時間に下げさせたのは大きかったと思います。

これでガンバは4位まで上がってきました。ポヤトス体制では最高順位ですよね？　今日のゴールはFK、CK、ショートカウンターによるもので、彼の理想に近いのか分かりませんが、低い位置からでもつながることで副次的に良くなっている面もあると思います。

次はアウェイのFC東京戦。1失点したもののいまだリーグ最少失点タイで得点の少ないガンバと、リーグ最多得点で失点も多いFC東京という、本当に対照的なチーム状況になっています。どちらペースの試合展開になりますかね。

先日、危険物取扱者乙種4類、危険物乙4の試験に合格したことを書きました。

https://hrsgmb.com/n/nc92fce73906a

私が受験したのは大阪府の2024年度第1回、4月21日開催分でしたが、5月15日(水)に合格発表があり、その日に発送された
試験結果通知書のハガキが5月17日(金)には届きました。

何点だったのかも気になっていましたが、結果は
法令　86％（15問中13問正解）
物理・化学　80％（10問中8問正解）
性質・消火　80％（10問中8問正解）
でした。

過去問で練習していた時に一番出来が悪かったのが法令分野だったのですが、本番でそれが一番正答率が高かったというのは、改めて試験というのはやってみなければ分からないものだと感じます。

さて、この結果通知書のハガキは免状交付申請書がくっついていまして、この裏面にコンビニ納付をした払込受領証を貼付し、試験の退室時に受け取った返信用封筒に434円分の切手を貼って、全て送付用に入れて郵送します。

免状発行のための費用は、
新規交付手数料　2,900円
コンビニ納付手数料　132円
返信用封筒貼付切手　434円
簡易書留での郵送　470円
で、合計3,936円でした。

受験料　4,600円（今は5,300円）
決済手数料　230円
問題集代金　1,540円
アプリ課金　900円
と、受験までの費用合計は7,270円でしたので、受験から合格、免状発行までの総費用は11,206円です。あと、受験会場の石橋阪大前駅までの往復費用もありますが。

およそ3週間で免状が届くそうですので、その通りであれば、測量士補の登録よりは遅いですが、ファイナンシャルプランナー技能士カードの到着よりは早いことになります。

https://hrsgmb.com/n/nc1853544d34f

https://hrsgmb.com/n/n7192595152a1

試験形式や申込方法などが似ている衛生管理者では、免許申請郵送から到着まで18日だったので、それに近いかも。

https://hrsgmb.com/n/n56c08f9fd768

どれくらいで実際に届くのかも楽しみです。

転売ヤーは世の中でかなり嫌われていますが、その中全ての物の転売がやってはいけないこととされているわけではありません。

例えば絵画などの芸術品なんかは、長年にわたり転売され続けているものが山ほどあります。これらの転売自体を否定するなら、例えば日本のほぼ全ての美術館・博物館の所蔵品の存在を否定することになります。

転売ヤー自身、あるいは擁護する人の理屈としては、転売も商売であり、商売自体が転売だろう、というものがあります。それは一理あるといえばそうなのですが、商売の本質はある物を数があるところから無いところに持っていくことです。

ただ、数が限られていて、人々にとって欠かせないものを極端な高値で売れば非難囂々でしょう。古くは古代中国の塩の専売なんかは分かりやすい例でしょう。極端に値上げしたら製塩業者が反乱を起こして大唐帝国が崩壊しました。

現代でもタバコは専売公社（今のJT）が売っていて、たばこ税もどんどん上がり続けていますが、タバコは嗜好品であり、嫌なら吸わなければいいだけのこと、という理屈が成り立っています。

それなら転売ヤーのやっている、限定品や需要が満たされていないオモチャ、ゲーム、あるいはライブチケットなんかも嗜好品であり、生活必需品ではありません。一方、新型コロナの時にマスクやアルコールを高額転売していた転売ヤーが非難されましたが、生活必需品のコントロールに手を入れると、数千万人を支配していた唐が滅ぶレベルの反乱まで起きるのですから当たり前のことです。

需要と供給に極端な偏りがあるから転売ヤーが跋扈する余地を生んでしまうのですが、その余地を生まないほど供給を増やすことはまず無理です。

商品であれば供給量は工場の生産能力に依存し、経費を掛けて生産能力を増やしてもブームが去れば過剰在庫・過剰生産能力によって倒産しかねません。

ライブチケットにしたって、ライブ会場の収容人員を自由に増やせるわけもなく、増やしすぎてガラガラの会場になったら誰もが損をします。

その辺を見極めるのも商売のうちですが、転売ヤーがいなければ売る方も買う方も楽になるのであれば、転売ヤーを排除する論理というか制度が出来るのはおかしなことではありません。

転売に限らず、生産者と最終消費者が適切に結ばれないことを、現代国家は不公正な取引として取り締まります。

転売ヤーのやっていることは不公正な取引だとして、行政も立法も司法も転売ヤーを排除します。これは国家や文化によって対象が異なるでしょう。

多分、アメリカのような資本主義・自由主義が重視される国なら結構自由なはずですが、そのアメリカでカルテル・トラスト・コンツェルンが19世紀末～20世紀初頭にかけて取り締まられるようになったのですから、国家による自由資本主義への規制は本質的なものなのでしょう。

話を戻しますが、生活必需品ではない芸術品の転売はある程度は認められるでしょう。ゴッホのひまわりを53億円で買えたのは、転売が当たり前だからです。

その代わり、芸術品ではない実用品の転売はかなりの批判を浴び、規制も受けることになります。ゲームやオモチャ・チケットは芸術品の枠内よりも実用品として社会に認められていると言えます。芸術品は使用期限がなく、実用品は使用に耐えうる時期が限られていますから、ゲームやチケットは実用品といって良いでしょうね。