巨大IT企業の本体事業

今回の新型コロナウイルスにより、在宅勤務、テレワークを導入した多くの企業でオンライン会議を実施したり、あるいは学校や塾などの教育機関でもネット経由での授業をするようになりました。

そこで利用されたのがZoomです。無料で40分は誰でも使えることもあり、利用のしやすさや動作の軽さなどもあって、世界中でものすごい勢いで利用者が増えました。セキュリティの問題で非難を浴び、Zoom禁止という動きもありましたが、逆に言うとセキュリティをそれほど気にしなくて良いようなビデオ通話であればZoomで充分ということでもあります。

そんなZoomの急成長に呼応するように、多くのIT企業がオンラインミーティングサービスをリリースしたり改修したり、あるいは無料で提供ということを始めました。Microsoft、Facebook、Googleといったソフトウェアやウェブメインの企業が次々と発表しました。

しかし、Appleはやらないですね。自社端末同士で使えるFacetimeという機能を持っていますがあくまで自社端末のためのサービスなのでしょう。Appleは本質的にはハード屋さんですね。MacやiPhoneなどを売ってそれを使う中でサービスでも稼ぐというビジネスです。AppleMusicはAndroidやWindowsでも使えますが、それらの利用者がApple端末を全く持っていないという状況も相当レアケースでしょう。

Amazonも特にしてないですね。元々はネットショッピング（特に書籍）で始まり、その後AWSが大成功したサーバ提供事業者でもあります。Amazonも音楽、動画、電子書籍などのコンテンツ配信は行いますが、ソフトウェア・ウェブサービスそのものを提供して儲けるという考えは希薄なのかも知れません

巨大化した企業はITに限らず、多くの分野に進出します。元々の事業に付随する分野でさらに売上利益を増やすこともあれば、リスク分散のために全く異なる分野に乗り出すということもあります。

しかし、こういった危機においてその企業が元々何で成り立っているか、ということが分かるかも知れません。危機の時に本質が現れる、みたいなことはよく言いますが、こういった見方も出来るのではないでしょうか。