「将を射んと欲すればまず馬を射よ」＝「五輪を中止せんと欲すればまずスポンサーを止めよ」？

ここまで来ても通常開催の方針を変えないのですから、多分、東京オリンピックは普通にやるのでしょうね。それこそアルマゲドンでも起きない限り。

個人レベルで出来る感染対策などはたかが知れています。いつの間にか感染しているかも知れないのですから。こんなことを言ってはダメでしょうけれど、自分が住んでいるのが大阪で良かったと思わざるを得ません。

開催するにしてもせめて、無観客にして、報道陣もテレビ・ネット中継関係者に限定して、ぞろぞろ選手に付いてくる関係者も一人当たりや国当たりで人数を制限するとかすれば、まだ理解出来なくはないのですが。

ワクチン接種を先にする案もありますが、五輪に関わる全選手・全関係者が先に接種しきれるものでしょうか。それとも日本だけではない話です。

2週間の隔離も免除されたら、五輪関係者は門前払いするような店や施設が出てきたりしないのかなと心配になってしまいます。

中止にしたら東京都や日本政府が負担しないといけない違約金が超高額、という噂もありますが、もしかしたら中止になったときにIOCが関係各所に支払う違約金の方が、前者のそれよりはるかに多いのかも知れません。昔に比べるとぶっ飛んだ放映権料、スポンサー料ですし。どこかの大富豪が立て替えたりしてくれないですかね。

五輪開催の反対をするにしても、ただ反対を口にしたりデモしたりしたって何の効果もありません。開催しようとする人たちのダメージにはならないからです。あるいは、違約金に関わる人たちにしてみればダメージどころか逆効果かも知れません。

尾身会長や医療関係者が五輪に否定的な見解を示すことを非難する人もいますが、そもそも医療関係者が人命を最優先にするのは職責を考えれば当然のことです。

同じように五輪関係者や選手が開催を希望するのも立場上、当たり前の話です。

いっそのこと反対運動は違約金を五輪組織委員会やIOCに求める企業に対して行った方が効果的なのではないでしょうかね。

そもそもスポーツイベントのスポンサーになる企業は、商品・サービスを売るためではありますが、企業イメージ向上・知名度アップのために契約をしているはずです。

現代のスポーツイベントはそれを支えるスポンサーが必須です。巨大であればあるほど観客個人のチケット代やグッズ収入よりも、企業などのスポンサー依存の割合は高くなります。
「将を射んと欲すればまず馬を射よ」と言うように、五輪反対派の戦略としては、オリンピックを支える企業の方をターゲットにすべきだったでしょう。

五輪が開催されることの方が企業にとってマイナスになる・・・と思わせれば一発逆転あるかも知れませんが、もう時間的に余裕は無いかも知れません。

あとはどこまでワクチン接種出来るかどうかですが、五輪の一年延期は無理としても、数ヶ月延期も無いんですかね。そうなるとサッカーのプロ選手参加は無理でしょうけれど。