ウォールストリートジャーナルで動画配信サービスの苦境が伝えられていました。
コロナ禍によって巣ごもり生活を強いられる人々が無聊を慰めるためにサブスク動画配信サービスが成長したと言われていますが、コロナ対策の各種制限が諸国で撤廃される中、サブスクリプションの整理を人々がし始めるのも当然のことです。
自分が見たい動画というものは誰もが大量にあるわけでもなく、見たいものを一通り見て、見たいものが無くなった配信サービスは解約するというのも当然のことでしょう。
インフレとか景気悪化などが一つの理由ではあるのでしょうけれど、そもそも使わないものにお金を払い続ける方が非合理的であり、使わないものは使わないという行動を消費者が取り始めたら、企業側が苦境に陥るというのもむしろ変な話です。配信サービス企業にしてみたら、消費者は一度契約したらいつまでも課金し続けてくれるものと思っていたのでしょうか？
契約者が離れて業績が悪化したサービスが、コンテンツを強化したり時限的な割引プランでまた顧客を掴もうとするのは良くあることでしょうけれど、それも結局は時限的な業績向上にしかつながりません。
本当にそのサービスを好きで気に入っていて応援しているような、長期契約者にとってのキャンペーンなどは存在しません。新規顧客や再契約を増やすための施策ですから、これまでずっと契約している人にメリットはありません。
どこかで聞いたような話ですが、携帯電話会社の長期契約者と新規契約＆MNP利用者との関係性と似ています。ずっと使い続ける人は、汚い言い方ですが「養分」ということになります。釣った魚に餌をやらないのは携帯電話会社も動画配信サービスも同じです。
さらに、動画配信サービスは簡単にネット上で解約できます。携帯電話の比ではありません。解約しようと思った数秒後には解約可能なのです。
ケーブルテレビや衛星放送だと、工事費用を掛けて契約して、さらに解約時に撤去費用もかかるということになると、解約自体が及び腰になってダラダラ契約し続ける人も結構いたはずですが、動画配信サービスはただインターネット経由で見るだけですので工事も撤去も関係ありません。すぐに解約できます。
そうなると、コンテンツの魅力、豊富さを供給し続けるか、ずっと支払い続けていても構わない程度の金額にするかしかないのですが、動画配信サービスも乱立してきて、コンテンツの奪い合いは激化しています。私が使用しているDAZNにおけるサッカーなどもまさにその格好の例です。私は全然見ませんが、ドラマ・映画の世界でも多分同様なのでしょう。
とはいえ、配信サービス側が簡単に値下げするわけにもいきません。値下げして利用者が増えてカバー出来ればマシですが、増えなければ単純に売上・利益が減ります。株主からそんなことが許されるわけがありません。
一消費者としては、単純に複数のサービスをそのまま支払うのは大変です。単なる割引・値下げによる消耗戦ではなくて、配信サービス業者間でカルテルにならない程度に協力して、複数サービスをまとめて安く契約できるようになってくれませんかね。
それか、コンテンツを契約するのは配信サービス企業で、配信プラットフォーム自体は共通にすることで安くするとか、コンテンツだけを細かく契約できるとか。
ちなみに同じウォールストリートジャーナルにて、こんな記事もありました。
https://jp.wsj.com/articles/youtube-advances-plans-for-streaming-video-marketplace-11660347981
YouTubeが配信サービスにとってのプラットフォームになる時代が来るかも知れません。
しかし、一つのプラットフォーム上で複数のチャンネルを見られるというのは、よくよく考えたらこれってケーブルテレビと同じ理屈ですね。今の動画配信サービス乱立は過渡期であって、時代が進めば収まるところに収まるのでしょうか？
コメントを残す